テント倉庫の施工期間は?施工の流れも合わせて解説
テント倉庫はシンプルな構造のためコストを抑え短期間で建築できます。照明や暖房費を削減できるためランニングコストを抑えられたり地震に強かったりとさまざまなメリットがあるため、テント倉庫の建築を検討している人も多いのではないでしょうか。
バリエーションも豊富で多彩な組み合わせができるため、立地や環境に応じてオリジナルのテント倉庫を建てることも可能です。例えば東京ドームや空港、ターミナルなど、あらゆる場面でテント倉庫が活用されています。
この記事では、テント倉庫のメリットを押さえつつ、施工期間、施工の流れについて詳しく解説します。「テント倉庫を建てたいけど工期が気になる」「早く建てられると聞くけどどれくらい?」と気になっている方はぜひご参考にしてください。
Contents
テント倉庫を導入するメリットとは
テント倉庫は骨組みの上にシートを被せて建てる建築物です。低コスト、短期間で導入できる、といったメリットは代表的なものですが、それ以外にも以下のようにさまざまなメリットがあります。
- 低コストで建設できる
- 建築コストが削減できる
- ランニングコストが節約できる
- 耐震性が高く安心
- 地盤が弱くても設置ができる
- メンテナンスが簡単
- 短期間で申請、設置手続きが可能
テント倉庫の最大のメリットは低コストで施工期間が短いことです。テント倉庫は一般的な建築と比べるとシンプルで合理的な構造、軽量素材を使用しています。基本的な工程は基礎工事、鉄骨組立工事、生地張り工事となり、着工から完成までの期間は最短2ヶ月ほどで建てられる場合もあります。そのため、少人数で施工できることから建設にかかるコストの削減が可能です。
テント倉庫のメリットについて詳しく知りたい方は以下のコラムもご覧ください。
テント倉庫の施工期間はどれくらい?
テント倉庫は着工から完成まで最短で2~3ヶ月ほどで設置可能です。一般的に、倉庫に用いられることの多いシステム建築は4ヶ月程度、プレハブ建築は3ヶ月程度の工期がかかります。比較すると、テント倉庫が短期間で完成することがわかります。
テント倉庫は確認申請が済んでおり、土地や仕様が決まっていれば1週間ほどで建築できる場合もあります。倉庫の建築にあたり予算取りや仕様の設計などに時間がかかる場合もありますが、施工から完成まで短期間でできることがテント倉庫の最大の特徴です。
テント倉庫を施工する流れ
テント倉庫を施工する場合、具体的にどのような手順で行えばよいのか施工する流れについて解説します。
事前打ち合わせ
まず、施工会社の担当者と依頼者の間で打ち合わせを行います。その際にテント倉庫の用途や機能に関する要望を共有しましょう。テント倉庫の大きさを決めるだけではなく、屋根の形状やオプションも決定する必要があります。
現地確認・法的確認・各種調査
事前打ち合わせで決めたテント倉庫が実現可能か確認するため、施工会社が現地を訪問して各種調査を行います。調査では以下のような項目を確認します。
- 倉庫を建築できる地盤か
- 重機の搬入ルート
- 周辺環境なども含め、法的に問題がないか
見積もり、仕様書確認、契約
調査結果を基に仮設計を行い、具体的な仕様書と見積書が提案されます。設計された倉庫の仕様に合意したら契約、発注へ進みます。
図面・構造計算書の作成、確認申請手続きなど
建築図面や構造計算書など必要な書類を作成し、建築確認申請を行います。建築確認申請には登記された敷地図を用意する必要がありますが、専門的な手続きのため、施工会社の担当者に相談しましょう。
テント倉庫の建築確認申請について詳しく知りたい方は以下のページもご覧ください。
テント倉庫製作・基礎工事開始
建築確認申請の許可が下りたらいよいよ施工開始です。まずは基礎工事が行われます。必要があれば地盤改良をするケースもあります。基礎工事と並行して部材となるテント生地や鉄骨の製作も行われます。
テント倉庫建設
搬入した部材を現地で組み立てます。ボルト結合で鉄骨を組み、レッカー車で釣り上げ、テント生地を貼る手順で行われます。
テント倉庫は短期間で建築できることが最大の特徴です。施工は最短で1週間ほどで完了するケースもあります。
工事完了・引き渡し
工事が完了したら施工会社と依頼者が立ち会い、現地で確認します。
完成した倉庫に問題はないか、申請した書類通りになっているかなどを最終確認し、問題がなければ引き渡しが完了です。
テント倉庫には建築確認申請が必要?
テント倉庫の施工の流れの中で建築確認申請を紹介しました。テント倉庫は短期間で建築できる膜構造になっているため、「建築物」として確認申請が必要なのか疑問に思う人も少なくないかもしれませんが、テント倉庫は法律で「建築物」であると規定されているため、建築確認申請が必要です。
2002年に国土交通省が公布・施行した告示では、膜構造物は「構造方法に関する安全上必要な技術的基準」に適合していると規定されています。つまり、テント倉庫も建築基準法上は通常の建築と同様の扱いとなります。
また、面積が10㎡以上の建築物を設置する場合は、特定行政庁か民間の指定確認検査機関へ建築確認申請を行わなければなりません。
同時に、500㎡以上のテント倉庫の建築を検討している場合は消防法に基づいて消火設備も用意する必要があります。どのような設備を用意すればよいかは、施工会社へ確認しましょう。
テント倉庫を建築するなら信頼できる業者選びがカギ
テント倉庫は低コスト、短期間で建築できることが大きな魅力ですが、依頼する業者選びが重要です。テント倉庫の施工実績が豊富であればノウハウを生かして多様な提案をしてくれますし、施工も安心して任せられます。
テント倉庫の建築を検討している場合は以下の項目を意識し、依頼する業者を選ぶのがおすすめです。
- コストと品質が見合っているか
- 土地の形に合わせた施工が可能か
- 保証・火災保険を扱っているか
- 引き渡し後のアフターケアまで対応してくれるか
コストと品質は、過去の施工事例を見たり複数の業者と打ち合わせたりして概算の相見積もりをもらうのがおすすめです。具体的な見積もりでは内訳を細かく書いてあるほど信頼できると考えてよいでしょう。
テント倉庫を建築する土地は四角形とは限りません。設置したい土地が三角形やひし形やL字型など複雑な土地の形であれば事前に伝え、柔軟に対応してくれる業者を選びます。その際、保証やアフターケアなどを行っていれば施工後に何かあっても安心です。
また、損害保険代理店と提携している業者であれば複雑で難しい保険に関して相談し、最適な保険の提案も受けられます。すでに加入している保険があれば補償や保険金額の見直しもできるでしょう。
テント倉庫を建築する際は「安い」「早い」ことに加え、サポート面も充実している業者を選ぶのがおすすめです。
【まとめ】
テント倉庫の施工期間や施工の流れから、テント倉庫の「短納期」というメリットを知って頂けたかと思います。「短期間で倉庫を建てたい」「なるべく安く倉庫を建てたい」という方にとって、テント倉庫はぴったりの倉庫と言えるでしょう。
OSテックでは、テント倉庫の建築に関する相談から施工、確認申請の手続代行までを一貫して請け負います。高強度の構造と広いスペース、高い防炎性を備えたテント倉庫をすべて自由設計で建築でき、幅広いオーダーにお答えします。施工不良が生じた場合の「3年保証」と火災や水災、震災などに対応する「火災保険」のサービスも対応しているため、安心して相談いただけます。
テント倉庫の建築を検討している方は、ぜひOSテックにご相談ください。日本全国どこでも対応いたします。